今回は世界における男女格差（ジェンダーギャップ）についてのランキングです。
- 世界ジェンダーギャップ指数（GGGI）
- 世界ジェンダーギャップ指数の大きい（格差の小さい）国TOP5
- 世界ジェンダーギャップ指数の小さい（格差の大きい）国TOP5
- 主な国のジェンダーギャップ指数
- 国会議員の女性の割合（2018年）
- 中等教育機関の女性教員の割合（2016年）
- 女性医師の割合（2015年）
男女の格差（＝ジェンダーギャップ）を数値化
世界経済フォーラム（WEF）が毎年公表している「世界ジェンダーギャップ指数」（GGGI）では、経済・教育・健康・政治の4つの分野で、男女の相対的な格差（ジェンダーギャップ）を数値化しています。
GGGIは10年以上にわたり評価されており、健康や教育分野では格差が小さくなっていますが、経済・政治の分野では差が拡大しています。
上位はEU諸国が占めていますがとりわけ北欧諸国は非常に高い指数（格差が少ない）となっています。
途上国において、カンボジアやリベリアなどでは持続可能な開発目標（SDGs)などの国際的支援で日本よりも順位を上げている一方、日本の順位は長らく低迷しています。
世界ジェンダーギャップ指数（GGGI）
経済活動への参加と機会、教育的達成度、健康と寿命、政治への参加の4つの分野から、男女間の格差を指数化したもの。男性を1とした時の女性の割合で表され、0は完全不平等、１は完全平等です。
各分野、以下の指標から算出され、指標の数値もすべて男性に対する女性の割合に換算されます。
◇経済活動への参加と機会
（・労働参加率・同等の仕事における男女の賃金差・推定所得・管理職に占める割合
・専門的労働者・技術労働者に占める割合）
◇教育的達成
（・識字率・初等教育への就業率・中等教育への就業率・高等教育への就業率）
◇健康と寿命
（・出生時の性比・健康寿命の割合）
◇政治への参加
（・国会議員に占める割合・閣僚に占める割合・過去50年における国家元首の在任期間）
世界ジェンダーギャップ指数の大きい（格差の小さい）国TOP5
（順位：国名 GGGI ）
1位：アイスランド 0.858
2位：ノルウェー 0.835
3位：スウェーデン 0.822
4位：フィンランド 0.821
5位：ニカラグア 0.809
（WEF「The Global Gender Gap Report 2018」）
世界ジェンダーギャップ指数の小さい（格差の大きい）国TOP5
（順位：国名 GGGI ）
1位：イエメン 0.499
2位：パキスタン 0.550
3位：イラク 0.580
4位：シリア 0.568
5位：チャド 0.580
（WEF「The Global Gender Gap Report 2018」）
主な国のジェンダーギャップ指数
フランス 0.779
ドイツ 0.776
イギリス 0.774
カナダ 0.771
オーストラリア 0.730
アメリカ 0.720
モンゴル 0.714
シンガポール 0.707
イタリア 0.706
タイ 0.702
ロシア 0.701
ブラジル 0.681
中国 0.673
日本 0.662
韓国 0.657
トルコ 0.628
サウジアラビア 0.590
イラン 0.589
（WEF「The Global Gender Gap Report 2018」）
日本の2018年の総合順位は149か国中110位と、過去最低であった114位（2017年）から浮上しました。しかしながら、G7では最下位となっています。
経済117位、教育65位、健康41位、政治125位と政治と経済の順位が低く、いずれも前年より順位をさらに下げております。
国会議員の女性の割合（2018年）
ルワンダ 61%（1位）
フランス 40%（14位）
イタリア 36％（28位）
イギリス 32％（39位）
ドイツ 31%（46位）
カナダ 27%（60位）
アメリカ 20%（103位）
日本 10%（161位）
（「列国議会同盟＜IPU＞」2018年9月現在）
列国議会同盟（IPU）の統計によると、2018年時点で193カ国中、女性議員の割合が一番高いのはルワンダです。
1995年時点ではEU諸国が上位を占めていましたが、2018年ではキューバ、ボリビアとアフリカや中南米の国々が占めています。
これは議員や企業役員に女性を一定数割り当てる「クォータ制」が導入されたことによります。
中等教育機関の女性教員の割合（2016年）
ラトビア 83%
リトアニア 82%
イタリア 69%
フィンランド 67%
アメリカ 63%
ドイツ 63%
イギリス 62%
フランス 59%
日本 36%
（OECD「Education at a Glance 2018」）
日本の中学校と高校にあたる中等教育機関における女性教員の割合は、2016年でOECD加盟国37カ国の平均が64％。G7など先進諸国は概ね60％あります。
日本は最下位の36％で、大学にあたる高等教育機関でも日本は最下位の27％です。
日本では教育レベルがあがるほど（小学校→大学）に女性教員の割合が低くなっています。
女性医師の割合（2015年）
ラトビア 74％
エストニア 73％
イギリス 46％
ドイツ 46％
フランス 44％
カナダ 42％
イタリア 41％
アメリカ 35％
日本 20％
（OECD「Health Statistics 2017」※アメリカと日本は2014年データ）
2000年以降女性医師の割合はどこの国も増加傾向にあり、2015年のOECD34カ国の平均は47％でした。
2018年、日本ではいくつもの医大の入試で女子受験者の一律減点などが発覚しました。
これは女性医師の結婚・産休などによる離職率の高さが理由に挙げられており、病院の労働環境の改善も課題になっています。
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